2018年の風疹患者が2000人を超えました。
患者が2000人を超えたのは平成25年の風疹の流行以来。
30代～50代の男性患者が3分の2を占め、職場内で感染が広がるケースが多いと報じられています。

何故30代～50代の男性患者が多いの？

風疹を防ぐには、予防接種で抗体を作らなくてはいけません。
しかし年齢や性別によって、予防接種を受けられなかった人たちがいます。
30代～50代の男性患者が多いのは、そのためです。
働き盛りの年齢ということもあって、職場や通勤中など感染する機会が多いのも一因です。
症状が目立たず自覚できないケースもあり、知らぬ間に感染源になってしまう人もいます。

風疹にかかってしまうと？

妊婦さんが風疹にかかってしまうと、胎児が「先天性風疹症候群」にかかってしまう可能性が高いです。
先天性風疹症候群は、心疾患や白内障、難聴などをひきおこします。
（関連記事：風疹のリスクを知っておきましょう
風疹の予防接種は男女とも受けましょう）

日本医師会が要請

2018年11月15日、日本医師会が厚生労働省に風疹対策の要望を出しました。

・男性を含めて、すべての人に風疹の予防接種を
・妊娠前の女性と同居家族には特に対策を

この要望を受けて、政府は11月22日、2018年度の第2次補正予算案に風疹対策費を計上しました。
つまり医師会、国が動くほどの深刻な状況ということです。
アメリカでは、妊婦が日本へ渡航しないよう自粛勧告が出ているほどです。

どうすればいいの？

予防接種は、風疹を防ぐ上で最も効果のある対策です。
風疹の抗体を持っているかどうかは、医療機関で抗体検査を受ければわかります。
過去に風疹に感染した人や予防接種を受けた人でも抗体ができていないことがあるため、妊娠を考えている人とその同居家族は抗体検査を受けた方がいいでしょう。
風疹の予防接種は2回受けます。

風疹対策事業

すでに風疹の対策事業が行われている地域もあります。
抗体検査の無料化、予防接種に一部助成金を使えるといった対策が多いようです。
対象にならないケースもありますが、一度調べてみるといいでしょう。
関東では神奈川県、埼玉県、千葉県などで対策事業が行われています。

妊娠してからでは、予防接種を受けることができません。
また、予防接種後2ヶ月間は妊娠を避ける必要があります。
2人目のお子さんを考えているご家庭では、早めに風疹の抗体検査を受けておきましょう。